薬局の自己測定スペースが医療費を削減

Medical Tribune 2018年05月03日

健康診断や診療の随時HbA1c検査のみに比べ、薬局の自己測定スペース「検体測定室」が利用できると、検査の費用効果が高くなることが筑波大学の研究で分かった。「検体測定室」は自己穿刺による血液で血糖やHbA1c、血中コレステロールの検査が行えるスペースで、2014年に新設され現在では全国で約1,600カ所の薬局やドラッグストアに設けられている。検体測定室の費用効果が明らかにされたのは初めて。この成果は、Diabetes Care(2018年4月23日オンライン版)に掲載された。

健康寿命の延伸効果も
研究グループは、健診や診療での随時HbA1c検査のみと、これに加えて検体測定室でのHbA1c検査が利用ができるようにした場合の費用効果を比較した。東京都足立区の検体測定室で得られた5年分のデータのうち2014年の2,024人分を活用。費用効果の推定には、「ディシジョン・ツリー」と「マルコフモデル」を併用して算出した。
その結果、検体測定室が利用可能な状況では随時検査のみに比べ、40~74歳の1人当たりのHbA1c検査が5万2,722円少なく済んだ。また、健康状態やQOLを加味して計算した生存期間である「質調整生存年」(QALY)は、+0.0203QALYと健康寿命が延伸していた。
研究グループは「検体測定室の普及が将来の医療費を削減できることを示唆している」と結論した。

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