NHK 2019年7月15日
　病気になっても自宅で暮らしたまま治療を受ける在宅医療について、新たに設立された学会が東京都内で開かれ、医師や介護関係者などが地域での連携を強化して質の高い医療を提供することを確認しました。
　設立されたのは医療や介護福祉、それに行政の関係者などで作る「日本在宅医療連合学会」で、およそ5000人が参加して初めての集会が開かれました。　
　人口の多い団塊の世代が全員75歳以上となる2025年には在宅医療を必要とする人はおよそ100万人に上るとされ、学会ではそれぞれの患者に応じた医療をどう提供するか議論が行われました。
　このうち大会長を務めた東京 東大和市の東大和ホームケアクリニックの森清院長は、患者が病院から退院する際の在宅医療への移行をスムーズにするとともに、介護事業者や行政の担当者などとの連携が重要だとして、地域の関係者が一体となって進める必要性を強調しました。
　また医療機関が少ない地方での対応や認知症の高齢者の支援などについても議論が行われ、地域で連携を強化して質の高い医療を提供することを確認していました。
　森大会長は「在宅医療の重要性はさらに高まっている。患者や家族の幸せのために連携して質を向上させていきたい」と話していて、今後、学会として人材の育成や提言なども行うことにしています。

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