PTとOTの供給数、40年ごろに需要数の約1.5倍 厚労省が推計、計画的な養成を提案

キャリアブレイン 2019年04月05日
理学療法士・作業療法士需給分科会(5日、厚労省) 厚生労働省は5日、医療従事者の需給に関する検討会の「理学療法士・作業療法士需給分科会」で、理学療法士(PT)と作業療法士(OT)の需給推計結果を示した。両方の職種を合わせた供給数が、2040年ごろに需要数の約1.5倍に増えると指摘した。構成員からは、PTとOTを分けて推計すべきなどとの意見が出た。同省では、この日の議論を踏まえ、次の会合で取りまとめ案を提示する。 この日開かれた分科会で、厚労省は需要と供給のそれぞれの推計方法を提示した。PTとOTの需要推計については、「医療」「介護」「その他」などの分野に分類。医療の分野は、▽一般病床・療養病床の入院医療▽精神病床の入院医療▽外来医療▽在宅医療―に分けてそれぞれ算出した。 その結果、それぞれの分野を合わせたPTとOTの需要数は、18年時点で供給数を下回っていた。その後も「供給過多」が続き、40年ごろには約1.5倍の差が生じるとした。 厚労省はまた、PTやOTの養成の質低下を指摘する意見があるとし、将来の需給バランスを見据え、学校・養成施設への教育の質評価などで計画的な人員養成を行うことを提案した。 厚労省案に対して、内山靖構成員(日本理学療法士協会副会長)は「それぞれの職種をベースに積み上げていく数字があるので、それを提示した方が分かりやすい」とし、PTとOTそれぞれの需給推計を示すべきだと主張した。これに、厚労省医政局の佐々木健医事課長は「データとして分けて出すことはできる」と応じた。 このほか構成員からは、「2040年ではなく、もう少し近未来的にどうやっていくかを議論すべきだ」(大道道大・日本病院会副会長)といった意見も出た。

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