朝日新聞　2019年2月8日
　腸内細菌と認知症に強い関係があることが、国立長寿医療研究センターもの忘れセンターの佐治直樹副センター長らの研究でわかった。食事や生活習慣との関連を調べることで、認知症のリスクを減らす糸口が見つかる可能性があるという。英科学誌サイエンティフィック・リポーツに論文を発表した。　人の腸には１千種類以上、約１キログラムの細菌がいて、年齢で構成割合が変わる。研究チームは２０１６年３月から１年間に、もの忘れセンターを受診した人の便、磁気共鳴断層撮影（ＭＲＩ）、心理検査などから腸内の細菌の構成割合や認知症の有無を調べた。　有効なデータが得られた６０～８０代１２８人分を解析したところ、やせ形の人に多いとされる常在菌「バクテロイデス」が３割以上を占めた人たちは、そのほかの細菌が多い人たちに比べて、認知症の傾向が１０分の１と低かった。　腸内細菌の構成割合と認知症発症の因果関係はわからないが、腸内細菌の作る物質が脳の炎症を引き起こす可能性が考えられるという。佐治副センター長は「今後、対象となった患者の追跡調査を進めて因果関係を調べる。食習慣との関連も解明して食事などを通じた予防法の開発にもつなげていきたい」と話す。

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