「リハビリ難民」

医薬経済2018/8/1

 国際宇宙ステーションに約半年長期滞在した金井飛行士は、帰還後45日間のリハビリを必要とした。脳卒中や整形外科疾患、そしてがん手術などとなると、それよりは当然長期のリハビリ期間が必要だ。
そのリハビリ保険期間は、最大180日間に制限されていて、ほとんどの人は十分なリハビリを受けることができず路頭に迷うことに。
 こうして200万人以上もの「リハビリ難民」を生むことになり社会問題化している。
 必然的に民間の自費リハビリ業が続出した。
 そのひとつに有名人・清水宏保氏(スピードスケート金メダリスト)経営のフィットネスジムがある。とくに高齢者中心に会費を募り大成功を収め、北海道で年収億超えの実業家に転身、話題となっている。
 会員は自分の体力データが記憶されたカードをマシンに差し込むと、自動で負荷が設定され高齢者でも安心してトレーニングできる。こうして行き場のなくなったリハビリ難民のひとつの受け皿となっているのだ。

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