キャリアブレイン　2018年06月13日

　日本医療安全調査機構はこのほど、「医療事故の再発防止に向けた提言」（第4号）を公表した。気管切開術後の早期での患者の移動や体位変換について、人工呼吸器回路や接続器具を可能な限り外してから実施するよう呼び掛けている。
　医療事故調査制度での「医療事故調査・支援センター」の指定を受けている同機構は、2015年10月から18年2月までの院内調査結果報告書607件のうち、気管切開術後の早期（2週間程度）に気管切開チューブが逸脱したり、その先端が気管の周囲の組織に入ったり（迷入）して患者の死亡に至った5事例を分析。これを踏まえて、再発防止のための提言をまとめた。
　それによると、気管切開術後早期の気管切開チューブの逸脱・迷入によって患者の生命が危機的な状態に陥る場合が多いことをすべての医療従事者が認識すべきだとした上で、リスク軽減のために病院全体で適切な対応策を検討する必要があるとしている。
　気管切開術後早期の患者の移動や体位変換については、気管切開チューブに無理な張力が加わらないよう、「人工呼吸器回路や接続器具は可能な限り外し、気管切開チューブ固定の紐に緩みがないことを確認してから実施する」ことを要望。また、実施後は接続器具などを再装着した上で、装着後の確認と患者への観察を行うべきだとしている。
　さらに、「呼吸状態の異常」「人工呼吸器の作動異常」などを確認した場合は、気管切開チューブの逸脱・迷入の可能性を考慮し、気管切開チューブが気管内に留置されているかどうかをチェックすることも重要だとしている。

■逸脱・迷入時、バッグバルブマスクでの換気に切り替えを
　気管切開チューブが逸脱・迷入した時の対応としては、切開孔からの再挿入に固執せず、「経口でのバッグバルブマスクによる換気に切り替えるといった対応が求められる」と指摘。ただし、気管切開チューブが逸脱・迷入した状態でのバッグバルブマスクによる換気は不十分になりやすいことから、「救命のためには、短時間で経口挿管を実施できる救急対応が必要」と呼び掛けている。
　このほか、緊急を要せず必要な準備を整えてから行う待機的気管切開術に関しては、患者の急変に即座に対応できる環境が整った場所（手術室や集中治療室など）で行うよう促している。

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