日刊薬業　2018年05月18日

　日本医師会は「超高齢社会におけるかかりつけ医のための適正処方の手引き」（認知症）を作成し、16日の記者会見で公表した。薬物有害事象を防ぐための処方の考え方を提示。特に高齢者では有害事象を起こしやすいことを念頭に、可能な場合には減薬できるよう、日本老年医学会の「高齢者の安全な薬物療法ガイドライン2015」を引用し、特に慎重な投与を要する薬物のリストを掲載している。
　同リスト以外にも、各ページに図表を取り入れ、どのようなプロセスで処方の見直しを検討すればよいのか示している。図表として盛り込んでいるのは▽認知症の薬物療法フローチャート▽病期別の治療薬剤選択のアルゴリズム▽アルツハイマー型認知症治療薬の特徴▽認知症の行動・心理症状（BPSD）の治療アルゴリズム▽BPSDの治療方針に関するフローチャート▽高齢者の認知症者への薬剤使用の注意点▽認知症の薬物治療のアドヒアランス―。
　一方、手引きでは、高齢者の認知症の治療について「原因疾患の適切な鑑別診断のもとに行われることが重要であり、専門医療機関等と連携し、認知症の治療方針を決定することが望ましい」と記載。さらに「標的症状には中核症状と呼ばれる認知機能障害と、妄想、易怒性などの行動・心理症状があり、これらに対し非薬物療法（回想法、音楽療法、運動療法など）を中心に、必要に応じて薬物療法を組み合わせて治療する」との考えも示した。
　同日会見した松本純一常任理事は「医師自らが率先して処方の適正化に当たることを通じて、多剤併用による副作用の発現リスクを減らし、よりよい医療の提供、ひいては薬剤・医療費の適正化にもつながることを期待している」と述べた。

●高血圧症、糖尿病なども手引き作成へ
　昨年10月に公表した手引き（安全な薬物療法）に続く第2弾で、疾患別としては1つ目の手引きとなる。かかりつけ医が患者の服薬管理を行う際の参考資料として、今回の手引きを活用してもらう考え。今後▽高血圧症▽糖尿病▽脂質異常症―について、同様の手引きを作成する方針。

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