キャリアブレイン　2019年09月17日
会見に臨む武久会長（12日、東京都内）
　日本慢性期医療協会（日慢協）は、会員のうち急性期病院から紹介患者を受け入れている後方病院を対象に、膀胱留置カテーテルが挿入されている患者の状況を調査する。武久洋三会長が12日の定例記者会見で意向を示した。高齢患者にとって、入院がきっかけで介護が必要となる要因の一つとみて、実態把握に乗り出す。
　日慢協では、かねてから入院時の対応が原因で、介護が必要になる高齢患者が生じていることを問題視してきた。介護が必要になる原因の一つとして、バルーンカテーテルの留置が影響している可能性があるとみて実態を調査し、結果に応じて提言につなげる。武久会長によると、同日の理事会でも、バルーンカテーテルが留置された状態で急性期病院から転院してくる患者が「増えていると言うドクターが多くいた」という。
　武久会長は会見で、自身が経営する平成医療福祉グループの病院に2010年1月―16年3月に入院していた患者のうち、急性期病院から受け入れた1089人のバルーンカテーテルの留置状況を示した。それによると、全体で309人（28.4％）の患者にバルーンカテーテルが留置されていたという＝表＝。ヒアリングの結果からは、処置の理由として、高齢患者の転倒防止やおむつを交換するための人員が不足していることなどがうかがえたという。

武久会長が示した資料
　また、急性期病棟に介護職員を配置して入院時に丁寧なケアを実施することで、脱水や低栄養に陥る高齢患者も減り、自立した在宅生活に移行しやすくなると主張。病棟に介護福祉士の配置を義務付ける「基準介護」の仕組みを導入するなど、介護が必要な高齢者を減らす働き掛けが必要と提言した。

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