毎日新聞　 2019年3月27日
　出生前診断などで胎児の障害や病気が判明した夫婦らに、同じ障害の子を育てている家族を紹介したり、ソーシャル・ネットワーキング・サービス（ＳＮＳ）で相談に乗ったりする「胎児ホットライン」の開設準備を、ＮＰＯ法人「親子の未来を支える会」（千葉市）が進めている。　出生前診断の利用者はこの１０年で倍増しているが、診断結果に悩む人も少なくない。同会は「検査を受けた後の支援体制を整えることが急務」とし、ホットライン開設に必要な資金２１０万円をクラウドファンディング（ｈｔｔｐｓ：／／ｒｅａｄｙｆｏｒ．ｊｐ／ｐｒｏｊｅｃｔｓ／ｆａｍｉｌｙａｎｄｂａｂｙ）で募っている。　同会は、出生前診断や妊婦健診で胎児の障害が分かった夫婦らの無料電話相談に応じてきた。日本産科婦人科学会が今月、新型出生前診断（ＮＩＰＴ）の施設拡大方針を決めたことを受け、より夫婦らが相談しやすく、個々の悩みに応じた「ワンストップ型」の支援を目指すことにした。　ホットラインには、ダウン症や小児希少疾患の子を育てている１５０組以上の家族が登録。育児に不安を持つ妊婦の疑問にＳＮＳで答えたり、面会して実際の育児の楽しさや難しさを教えたりする。人工妊娠中絶するかどうか迷っている人には、専属の相談員がカウンセリングに応じる。　妊婦や家族に向けた冊子も用意するほか、出生前診断に関わる医療者向けの講習会の開催も目指している。　産婦人科医でもある同会の林伸彦代表（３４）は「検査を受けて悩む夫婦はますます増えると予想されるが、医療機関でも患者の家族会でもない第三者的な相談機関は、日本では例がない。生まれる前の命に向き合う手伝いをしたい」と話す。

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