共同通信　 2019年1月31日
　腸内に特定の細菌が多い高齢者は、そうでない人と比べて認知症の発症リスクが１０分の１と大幅に低い可能性があるとの研究結果を国立長寿医療研究センター（愛知県）や東北大、久留米大（福岡県）などのチームが３０日、英科学誌電子版に発表した。　長寿研の佐治直樹（さじ・なおき）もの忘れセンター副センター長は、細菌の作る物質が脳に影響している可能性があるとみており「食事などを通じた認知症の予防法の開発につながるかもしれない」と話している。　チームは、長寿研のもの忘れ外来を受診した高齢者１２８人について、認知機能の検査とともに検便を実施。便から腸内細菌のＤＮＡを取り出して分析し、認知症との関連を調べた。　その結果、認知症の人は、そうでない人と比べ「バクテロイデス」という種類の細菌が少ないことが判明。バクテロイデスが腸内細菌の３割超を占めるグループは、認知症を発症していない人が多く、リスクは１０分の１と見積もられた。一方で種類の分からない細菌が多い人はリスクが１８・５倍に上った。　人の腸には乳酸菌や大腸菌など、重さ１キログラム、千種類以上の細菌が生息している。年齢や、食事といった生活習慣などによって種類が変化し、肥満や心疾患に関係するとの研究もある。チームは今後、実際に腸内細菌が認知症発症の原因となるかどうかを詳細に調べる。
　注）英科学誌はサイエンティフィック・リポーツ

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