産経新聞 2018/9/16

■医師会、対処法検討へ
　最大震度７を観測した北海道地震による停電で、道内の医療機関は一時、深刻な状況に陥り、患者の生命が脅かされた。外来診療を取りやめる病院が続出し、多数の患者に対応できる能力があるはずの災害拠点病院でも診療制限を余儀なくされた。電気が必要な酸素吸入器や人工透析も使えなくなり、電力に依存する医療のもろさが露呈。日本医師会は、停電による医療機関の対処法を海外事例を調査した上で検討することを明らかにした。
　「もし建物の倒壊や火災が起こっていたら対応できなかった」。札幌厚生病院（札幌市）の幹部はこう振り返る。患者約４００人が入院する同院では６日の地震発生から情報収集などに追われたが、十分な人数の職員が集まらなかった。
　停電で非常用発電機が稼働したものの、発電機の燃料の備蓄は８時間分。人工呼吸器の利用患者もおり、「タイムリミット」に焦りを募らせていた。取引先の石油業者は流通ルートの混乱で「約束できない」との返事。最悪のケースとして手動で空気を送り込む呼吸器の使用も覚悟した。
　ようやく燃料は確保できたが、同院幹部は「８時間分という燃料設定はどうだったか。備蓄のことも考える必要がある」と強調。ただ、燃料の大量備蓄は保管施設の整備や管理に労力や費用がかかるため、一般の病院は対処が難しい。
　厚生労働省によると、今回の地震で道内の計３７６カ所の病院が停電し、８２カ所が水も使えなくなった。発生から２日経過しても約１５０カ所が停電したままで、全病院の電力復旧まで３日たっていた。３４カ所ある災害拠点病院も停電。非常用発電機で対応したものの、発電機に入れる燃料は数日分の備蓄がほとんどだった。
　また日本透析医会によると、道内の透析医療機関１６カ所で透析治療ができなくなったという。一時、人工透析を取りやめた恵佑会（けいゆうかい）札幌病院（札幌市）の担当者は「災害時に対応できず、じくじたる思いだった」。
　日本医師会の中川俊男副会長は「残念ながら電力に依存しない医療はあり得ない。今回は本当に貴重な経験だったと思う。障害が起きた場合に、いち早くどういう手立てがあるか、選択肢を多く備えなければならない」と話した。

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